ビジネスやスポーツの現場で活躍する力がつく経営学部 経営学科

スポーツ専攻・経営専攻

スポーツからビジネス、地域振興まで、
多種多様な組織でのマネジメントを学びます。

経営学科では、多種多様な組織について学ぶことによって、マネジメント力を身につけた人材を育成します。
少人数制のゼミナールを展開し、スポーツ、経営、政治経済、法律、観光、ITといった専門領域から
公務員、まちづくりといった興味・関心のある様々な領域まで、学びを深めます。インターンシップも充実です。
中学・高校の教員免許やスポーツソーシャルワーカーの資格取得も可能です。
また本学科で「保健体育(中学・高校)」の教員免許を取得できるのも本学科の特長の一つです。

経営学科専攻紹介

経営学科は経営学を実社会に即してより具体的に学ぶため、
2つの専攻を設けています。
将来の目指す道や興味関心に合わせて選択が可能です。

スポーツ専攻

プロ・アマを問わず、スポーツチームの運営に関わりたいと思う学生や、各種講座・教室を通じてスポーツの楽しさを広く伝えたいと望む学生に向けた専攻です。経営学の考え方、特にマネジメントを学ぶことで、スポーツの振興をビジネスの側面からも具体的に考える力が身につきます。

コース紹介

■スポーツキャリアコース

様々なスポーツにこれから挑戦したい人に、魅力的なプランを提案するコーディネーターである「スポーツソーシャルワーカー」やスポーツ指導員の資格取得を視野に入れたコースです。マネジメント分野の運動に関する知識を仕事に直結させ、さらにそれらの知識に関して実践を通して学びます。警察官や刑務官、消防士といった公務員に進む道も拓けます。

【このコースで学ぶべき主な科目】

・スポーツ社会学 ・スポーツ経営管理学 ・経営組織論 ・スポーツマネジメント論など

■スポーツビジネスコース

2017年秋、話題なった老舗の足袋製造業者がランニングシューズの開発に挑戦する奮闘を描いたドラマにも代表される、マネジメントの分野で学習した知識をスポーツ関連の企業で活かし、幅広い年齢層までをターゲットに、ビジネスにつなげることを目的としています。

【このコースで学ぶべき主な科目】

・スポーツビジネス論 ・スポーツマネジメント論 ・スポーツ経営管理論 ・運動学など

■スポーツマネジメントコース

保健体育教諭を目指すための専門コースです。中学校教諭一種免許、高等学校教諭一種免許状(保健体育)を取得することができます。教員採用試験対策講座を受講し、合格を目指します。

【このコースで学ぶべき主な科目】

・スポーツマネジメント論 ・スポーツ経営管理論 ・スポーツ文化論 ・スポーツ文化論など

経営専攻

経営学の知識に立って様々な組織の運営に関ることのできる人材を育成します。ビジネス志向の学生は経営分析や事業提案ができる企業人になるための素養を身につけること、地域のために公務員やNPO職員をめざす学生は、まちおこしなどの取り組みの理論と方法を学ぶことが主な目標です。

コース紹介

■企業マネジメントコース

経営学の王道「マネジメント」を深く学ぶことで、将来的に企業経営や店舗経営ができるような人材を育成するコースです。経営者に必要とされるリーダシップやプレゼンテーション能力を高めることで、起業家や経営者を目指す学生に役立つカリキュラムとなっています。

【このコースで学ぶべき主な科目】

・経営管理論 ・人的資源管理論 ・経済学概論 ・財務会計論など

■情報マネジメントコース

情報化された社会において、情報そのものをマネジメントすることと、 企業経営を情報化の側面から支援することの2つを学びます。プログラミング能力も必須ですが、社会や経営に関わるマネジメント、データ分析、マーケティング、ITを駆使して問題解決できるマネジメント力を身に付けます。コンサルタント、マーケティング担当者、調査会社の専門職を目指します。

【このコースで学ぶべき主な科目】

・まちづくり論 ・経営組織論 ・地域情報論 ・中小企業論など

■地域マネジメントコース

人々が暮らす地域と、そこで活躍する企業や団体への理解を深め、地域とはどうあるべきかを学ぶコースです。地域経営やまちづくりを中心に据え、北海道内外での成功例・失敗例などを学びます。実践活動を繰り返し、経営能力、解決力を身につけます。公的団体や、地域発展を資金面からバックアップする銀行員などを目指します。

【このコースで学ぶべき主な科目】

・経営情報論 ・情報ネットワーク論 ・プログラミング論 ・イノベーションマネジメント論など

■公務員養成コース

公務員(国家・地方)や大学院進学を目指し、経営知識の分野を広く学ぶコースです。1年次から特別編成の講座を受講し、着実に力を付けていきます。大学内で勉強するだけではなく、大学外での調査研究も行い、確かな知識を養います。

【このコースで学ぶべき主な科目】

・経営管理論 ・簿記論 ・ビジネス法務 ・マクロ経済学など

■商業科教員養成コース

経営学科の教養と専門教科のうち、所定の科目を修得すると、商業科の 教員免許を取得できます。経営分野の難しい内容を生徒に理解しやすく説明できるよう、幅広い知識を様々な活動を通して学び教員を目指します。

【このコースで学ぶべき主な科目】

・経営管理論 ・経営組織論 ・商法 ・マーケティング論など

■日本経営文化コース

留学生に、日本の経営・経済の歴史、日本特有の文化と「日本の経営哲学」を理解してもらいます。その中にはビジネス倫理やマナーも含み、日本らしい経営学とは何なのか、を視点の中心に学んでいきます。

【このコースで学ぶべき主な科目】

・日本文化史 ・日本経済史 ・経営学総論 ・国際経営論など

各コースはカリキュラムの履修モデルです。コースや専攻を超え、学びたい科目を履修することが可能です。

授業・ゼミ

経営学総論:
信濃 吉彦 教授(学科長)

経営学総論

素朴な疑問から始める経営学総論
この講義は今後学習する経営学の全領域に関連した導入であり、1年次の必修科目です。経営学とはどんな学問か、ビジネスとは何なのか、といった素朴な疑問に対する答えから、最低限知っておかなければならない事柄や理論・歴史まで幅広く学んでもらいます。

スポーツビジネス論:
鈴木 重政 教授

スポーツビジネス論

メジャーリーグやオリンピックを題材にスポーツビジネスの仕組みを知る
プロスポーツはどうやって利益を出しているのか、メジャーリーグのほか、アメフトやプレミアリーグなどを例に、スポーツビジネスの基本を学びます。新しいプロ野球球団の設立やオリンピックの検証など、半年で3本のレポートを提出します。

マクロ経済学:
河野 善文 教授

マクロ経済学

日本経済を大まかにイメージする
マクロ経済学は、経済活動全体を大きな視野で分析します。この授業を通して、学生は日本経済の大きさを様々な側面からイメージできるようになります。またマクロ経済に関する演習問題をこなすことは、公務員試験合格に必要な基礎知識を身につけることにもつながります。

経営分析論:
石山 玄幸 特任講師

経営分析論

企業の経営状態を判断する力をつける
経営状況を把握するための分析手法を学ぶ講義です。企業の決算書と呼ばれる損益計算書と貸借対照表の読み方をこの講義で学んでおくと、たとえば、就職活動の際にもメリットがあります。自分が就職したい企業の経営状態を客観的な数字によって知ることができるからです。

星槎道都大生の4年間 ―経営学科編―

1年次

経営学の基礎をはじめ、それぞれの専攻のベースとなる知識を習得する時期。教職課程を履修する予定の人は、1年次から必須単位を早めに、多めに取るようです。また、スポーツソーシャルワーカー資格を取得するため、社会福祉関連の科目も開講されています。

1年次時間割

2年次

経営学や各専攻に関する基礎科目をひと通り学び終える時期。次年度からの専門的な演習授業に向けて準備を整えておきます。教職課程も始まります。

2年次時間割

3年次

授業のうえでは専門演習と教職課程のウエイトが大きくなります。できた余裕を簿記やビジネス実務などの資格検定の勉強に充てる学生も少なくありません。

3年次時間割

4年次

専門演習と卒論で4年間の学びの総まとめにかかります。学生の進路によっては、公務員試験や教員採用試験の勉強に本腰を入れて取り組む時期ともなります。

4年次時間割

主な取得可能資格

  • スポーツソーシャルワーカー
  • 障がい者スポーツ指導員
  • スポーツリーダー
    (日本スポーツ協会 スポーツ指導基礎資格)
  • 社会福祉主事(任用資格)

教職課程について

  • 中学校教諭第一種免許状(保健体育・社会)
  • 高等学校教諭第一種免許状(保健体育・商業)

平成30年4月現在、上記免許状の再課程認定申請中です。
ただし、文部科学省における審査の結果、予定している教職課程の開設時期が変更となる可能性があります。

めざす資格

以下の資格合格をめざす学生のために、
養成講座を開講しています。

  • 日商簿記検定
  • CompTIA検定
  • ビジネス実務法務検定
  • 宅地建物取引主任者資格
  • 会計ソフト実務能力試験
  • 貸金業務取扱主任者資格

主な進路(過去3年間)

  • 北見市消防職
  • 北海道警察
  • 茨城県警察
  • 法務省矯正局(刑務官)
  • 自衛隊(陸、海、空)
  • 横浜市体育協会
  • さっぽろ青少年女性活動協会
  • 北海道旅客鉄道㈱
  • 東日本旅客鉄道㈱
  • 西日本旅客鉄道㈱
  • 四国旅客鉄道㈱
  • 阪神電気鉄道㈱
  • 北海道瓦斯㈱
  • 札幌ガス㈱
  • 富士重工業㈱
  • 三菱重工業㈱
  • ㈱日立製作所
  • 日本製紙㈱
  • 東芝エレベーター㈱
  • 東海東京証券㈱
  • 北見信用金庫
  • 青森信用金庫
  • 東京ベイ信用金庫
  • ㈱きらやか銀行
  • イオン北海道㈱
  • ㈱ツルハホールディングス
  • ㈱カナモト
  • 綜合警備保障㈱
  • JAようてい
  • JA道央